電子マネーと決算書表示の関係
さいきん、いろいろな形で出回るようになった電子マネー、もしも企業でこれを
利用することになったら、どんな形で決算書に表示されるのでしょうか。
そもそも、電子マネーに関しては、特に明確な定義があるわけではなく、
事前に入金して利用するプリペイド型のものを電子マネーと呼ぶケースが多いようです。
では、今回は、このプリペイド型の電子マネーについて、事例をもとに、
決算書表示の流れを見ていきましょう！
（例）３万円を現金でチャージした場合。
バランスシート
―――――――――――――――
現金預金 △３｜
： ｜
前払金 ＋３｜
： ｜
―――｜ ―――
計 ±０｜ 計 ±０
＝＝＝｜ ＝＝＝
このように、バランスシートの右側（負債・純資産）では、まったく変化がなく、
左側で現金が減少し、同額だけ前払金という別の資産項目が増加するのみです。
ちなみに、前払金というのは、「先にお金を払ったので、あとで、何らかのサービスを
要求できる権利」という意味の勘定科目ですね。
後日、このチャージした前金のうち１万円分を使用し、交通機関を利用した場合は、
次のような財務諸表の変化になります。
バランスシート 損益計算書
――――――――――――――― ―――――――――――
現金預金 △３｜ 売 上 高 ×××
： ｜ ：
前払金 ＋２｜繰越利益 △１←・ 交 通 費 △ １
： ｜剰余金 ↑ ：
―――｜ ――― ↑ ―――
計 △１｜ 計 △１ ・←当期純利益 △ １
＝＝＝｜ ＝＝＝ ＝＝＝
このように、チャージした前金の額が減ったときに、損益計算書の業績に反映される
ことになるのですね。
お金を前金として支払ったときには、「○○費」といった費用は発生せず、
「前払金」という、一種の権利をあらわす勘定科目でバランスシート表示し、
じっさいにチャージした金額を「消費した時点」で、はじめて○○費という費用が
発生するのですね。
現金の支払い時点とは関係なく、「消費があった時点」で費用を認識（＝帳簿に記録）する
という考え方を、「発生主義の原則」といいます。
この機会に、しっかりと覚えておきましょう！
